このブログでは、「集中力」ということをテーマに様々な視点から、集中力はなぜ必要なのか？集中力を高めるのに効果的な方法について投稿しています。前回の投稿では、「集中力が働き方改革と生産性の鍵となる」ということを紹介しました。
しかし、働き方改革には陥りやすい問題点があります。それは、働き方改革を行っているうちに、働き方改革そのものの目的を見失ってしまうことです。「自分の会社ではなぜ働き方改革をする必要があるのか？」という問いに明確な答えを返せなくなってしまうのです。
目的を挙げれば、採用に関わる自社のブランド作り、従業員の満足度向上、離職率の改善、残業代の削減、従業員の体調管理など様々です。しかし、これらの目的と、実施する対策が複雑に絡み合っていることでなかなか効果を感じにくく、また効果が出始めるころにはすでに別の対策を開始しているために、目的を見失ってしまうという状況が発生してしまいます。
そのために、まずはなぜ今働き方改革を行う必要があるのかを明確にして、問題に陥らないように注意する必要があります。そして、「働き方改革」で集中力を上げることの意義についても考えていきたいと思います。
まずは、「なぜ今働き方改革が必要なのか？」ということから順番に考えていきたいと思います。
Contents
今働き方改革を行う理由
今これほどまでに「働き方改革」が話題となり、日本全体を挙げて取り組んでいるのでしょうか？
厚生労働省の切り口で言えば、残業時間を抑えて早く帰宅させることで出生率の向上を見込める、という長期の視点があります。
出典：日本能率協会マネジメントセンター 「集中力 パフォーマンスを300倍にする働き方」井上一鷹
これは、超高齢化社会が進む日本においての重要な課題であり、容易に想像がつくことと思います。
そして少し視点を変えてみると、比例して労働者人口が減っていくことが考えられます。2030年には、2010年と比較して16.3%もの労働生産人口の減少が予想されほど深刻な問題となっています。
現在一人当たりの1か月の労働時間はおおよそ207時間で、そのうち残業時間は47時間も占めているそうです。(参考：転職情報サイトVORKERS「約6万8000人の社員口コミから分析した’残業時間’に関するレポート」）しかし、「働き方改革」によって押しし進められている残業ゼロを実現するには、22.7%もの労働時間を削減する必要があるのです。
超高齢化社会による労働人口の減少と、「残業ゼロ」による労働時間の減少を考えると、労働力は単純に今の3分の2になってしまいます。労働力を下げることなく残業ゼロを実現するには、仕事の効率を1.5倍に引き上げる必要があるということになります。
働き方改革に必要不可欠な健康管理
ここで、「働き方改革」を行う上で見逃してはいけないのが「健康管理」です。「健康管理」といえば、社員個人が自身の健康に気をつけることはもちろんですが、社員の健康を考えたマネジメントも非常に重要になります。
先程、働き方改革の実現には労働力を下げずに効率を上げていく必要があると紹介しました。そのような状況において社員が健康を害し出社できなくなってしまっては困ります。
昨今日本でも、健康管理に力を入れた経営が会社の戦略として普及しつつあります。会社が健康管理に力を入れて推進していけば、社員のモチベーション、生産性とともに、会社そのもののイメージの向上も期待できます。これからは、社員の働き方にも注意して変えていく必要があるということです。
また、現在日本では、製造業を含めた第二次産業よりも、サービス業などの第三次産業への就労人口が増加傾向にあるようです。
理由は、第二次産業が競争力を上げるために力を入れて投資し管理するのは機械設備ですが、第三次産業が維持管理に力を入れるのは社員一人一人だからということにあると考えられます。第三次産業においていえば、社員一人一人の健康が、生産性に顕著な差を生み出すことになります。そのため、おのずと社員一人一人に対する健康管理もよくなることが期待できます。
これほどまでに社員の健康管理が会社にとって重要な課題であるということです。このようなことからも、「働き方改革」を今すぐに絵も推し進めなければならない理由を感じ取ることが出来るかと思います。
さて、今回は今「働き方改革」を進めなければならない理由と、なぜ働き方改革に集中力が必要なのか？という点に着目して紹介してきました。次回の投稿では、「働き方改革」についてさらに掘り下げて考えることで、「働き方改革の論点がずれやすい理由」と、「論点のずれを治す鍵が集中力である」ということについて考えていきたいと思います。次回の投稿もぜひご覧ください。
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